人間の一生における「知」との関わり合いは、大きく４段階に分けられよう。
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�� 「知」の吐き出し、実践
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「脳」という臓器をコンピュータのハード・ディスクに換算すると、何ギガバイトに該当するのだろう。これは人によって差異はあるだろうが、どちらにしろ容量限度はあると思う。だから、不要なデータは自然消去されていく。意識的にデータや記憶を抹消することは難しいので、要は使わぬ事だろう。嫌な記憶でも回路を遮断し、想い出さぬようにしておけば段々薄れるのと同じだ。
購入して二度と読みもしない本を本箱や押入れの段ボールにしまっておいても仕方がない。人間は欲だから、不要なものでも取っておきたがる。が、処分してしまえば案外困らない。不用書籍を古書店に持ち込み、仏頂面の古書店主がはじき出すゴミのような買値を聞くのはまことに忍びない。
あの薄暗くてカビ臭い古書店の形態も一変し、明るくスマートで活気のある欧米型古書店の登場で、旧態依然とした古書店がどれだけ店を閉じたことだろう。やはり人間誰しも汚いよりは、綺麗な方がいい。清潔でオシャレな大手チェーン古書店には今まで遠ざかっていた女性客を呼び込むこととなった。豚だって、小屋を綺麗にすれば肉も美味しくなるらしい。残飯と異臭という固定イメージがある豚小屋だが、豚さん本当は綺麗好きだったのね。
インターネットにおける消費者間売買が結構人気である。全国レベルの出品だから、今まで探していた本も案外見つかることが多い。特にネットオークションを利用すると、古書店だと一冊１０円の買値が、数倍から数十倍へと跳ね上がり、趣味と実益を兼ねた背取屋家業にいそしむ素人さんも少なくない。「背取屋」とは、その名の通り、本棚の背表紙を見て古書を調達する人間をいう。もともと古書の価格相場を知る玄人の領域だったが、古書相場の情報開示が進んだこんにちでは、いっぱしの素人背取屋も多い。
平田弘史のような寡作作家の本を収集いていた時期、行ったついで何気に買ってオークションに出品した本が、２００倍近くの値がついてビックリしたことがあった。確か横溝正史だったと思う。全く知識のない時の無欲がもたらした結果だった。自己所有の愛蔵本を置き場に困って処分するのは問題ないが、商売として生計を立てているセミプロともなると、古物商免許が必要になろう。
ただし、１０年前に比べ昨今は参入者が増え、古書価格が暴落気味のようだ。時々除いてみるが、以前なら数万円していたレア本は数百円で落とされている。それと出版社が再販に踏み切ったことで、長らく作家のところで眠っていた原稿が息を吹き返す。
平田弘史の有名な焚書「血だるま剣法」は、一時期相場が１０万円を越える超レア本だが、昨年復刊された。同じくレア本「座頭市」も、古書市場で１０万内外だったし、この作品に関しては映画配給会社との権利関係もあって、まず復刊はないと見られていたが、予想ははずれた。このように５０年近くになるレア本復刊は、作者が原稿を所有していない場合が多く、マニアの所有する実物原本を出版社の担当がネットオークションなどで検索、入手するところから始まる。
実物原本を入手後に、解体してコピーをして複製を作る。インクの出の悪いところや、差別用語など問題になる部分は新たに手直し修正しする。だから復刊といっても厳密には複製というべきである。原稿消滅作品においてはこの手段を用いるしかない。出版界や音楽業界は不況時の再販といって、過去の人気作品や要望の多い作品を市場に出す方がリスクが少ないという。この不況時には、アーチストがＣＤ一枚出すのも大変らしい。レコード会社も余程の採算が見込めないと首を縦に振らない。
これもネット配信や違法複製の問題が大きく関与していると思われる。ビデオ機器が発売された当初は、違法録画に関するコンプライアンスが個々のモラルとして確立していた。ＮＨＫ紅白を録画して、団体旅行の観光バス内で再生しても問題で、みなが律儀にそれを守っていたものだ。
個人で楽しむのみo.k、複数鑑賞はご法度の禁令がいつの間にやら消滅、テレビ録画を堂々と販売するものも後を絶たない。スタートして数年のインターネット映像サイトYOU-TUBEの人気は、googleに買収され創業者が数百億のリッチマンになった。
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このように不特定多数の人間に利益を供与する対価は桁外れに大きい。著作権の問題など権利関係は依然としてクリアされていないが、これも徒党を組んで横断歩道を渡ると同じ論理だろう。インターネットがやがて地上波放送、ＢＳ放送に変わる新しいメディアとして、従来放送を凌駕するにさほど時間を要しないだろう。見たいものを見たいときに見る。既成のものにうんざりした大衆は、何をも自分で取捨選択できるメディアの自由さに移行するのは自然の成り行きだろう。
現在ＮＨＫの受信料支払い拒否が民事裁判で争われているが、受信料強制徴収という時代錯誤も甚だしい法案を審議する変わりに値下げを提案した管轄大臣に対し、法案審議の先送りを要望したＮＨＫだ。表向きには値下げは飲めないとの弁を弄しているが、受信料強制徴収が司法により違法と裁断された時の混乱は計り知れないものがあろう。法案が可決したからといっても違法は違法である。
見ない権利を認めない強制徴収が、民法に規定されている契約の自由に抵触する可能性は充分にある。公平、公正をさかんにアピールするＮＨＫとしては、CATVや携帯のワンセグの徴収方法もクリアできていないはずだ。こういった中途半端な状況で法制化に踏み切るのは、体制自体にも問題がある。会長の首など吹っ飛びかねない。念願の法制化に向けてＮＨＫが司法判断その他のジレンマに立っているのが手にとるように判る昨今の状況である。
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